資格特集・ビジネス一般の資格

　「就職に役立ちそうな資格を取りたいけど、どんな資格を取るべきか、どんな資格があるのかわからない」そんな人は多いのではないだろうか。これまでに紹介してきた英語やパソコンに関する資格も、もちろん役に立つのではあるが、今回はもう少し「ビジネス」に特化した資格について取り上げていく。

　「就職に役立ちそうな資格を取りたいけど、どんな資格を取るべきか、どんな資格があるのかわからない」そんな人は多いのではないだろうか。これまでに紹介してきた英語やパソコンに関する資格も、もちろん役に立つのではあるが、今回はもう少し「ビジネス」に特化した資格について取り上げていく。
　ビジネスをする上で必要なことはいくつもある。その中で特に重要なことは、相手に対する礼儀を十分にわきまえた対応、文書作成ができること、人とのコミュニケーションや会話能力が十分にあること、そして仕事に関する知識があることだろう。
そういった能力を総合的に見る資格がいくつかある。秘書検定やビジネス能力検定などである。どちらとも文部科学省認定の公的資格だが、どちらかというと前者の方が知名度は高く、大学生受験者が全体のおよそ34％で、最も多い。ただ、後者は仕事の処理や計画性などより幅広くビジネスに関する技能を見る。
また、文書能力を見るものには公的資格の日本語文書処理能力試験などがある。これは、パソコンを使った文書処理能力を見るものであるため、文字入力の速さと正確さも必要となる。
話し言葉などの能力を見るものには民間資格だが、話しことば検定や日本語コミュニケーション能力認定試験などがあげられる。これは単に話し言葉や語彙だけではなく、プレゼンテーション能力なども試される。これは、ビジネスだけではなく、大学生活をしていく上でも、役に立つものだと言えよう。
事務処理などもっと実務的な面で必要になってくる、会計や法律に関する知識を見る検定もある。
会計の知識を見る資格で最も有名なのは、商工会議所主催の簿記検定だろう。受験者数は年に26万人にもなる。ただ、他にも簿記検定、簿記能力検定などと名の付く資格は実に多い。文部科学省認定のものとそうでないものに大別されるが、試験内容や難易度、知名度など自分の能力や目的と照らし合わせて、適切なものを受験した方がよいだろう。
法律に関しては、ビジネス実務法務検定というものがある。「法務」と言われると専門的な感じがするが、受験条件は特になく、ビジネス上で問題となりうる事に関して、法律の知識を問う。学生の場合、一番下の３級程度が受験の目安とされている。
国家資格もあるが、業務の種類に特化した資格には、実務経験などの条件を必要とするものが多い。これは、ビジネスをする上で必要となる知識や技能は、実際の経験によって高められるものだからである。ビジネスに関する知識や技能は、資格を持っていても実際に必要となる場面で使えなければ意味を成さないことに注意したい。