英語教育を改革へ

本学は来年度から、新たな全学の英語教育をスタートさせる。その中で、新１年生次の全学部学生にＴＯＥＦＬ-ＩＴＰを義務付ける。その他にも、さまざまな点が変更になる。

予備段階として、今年度は１年生にＴＯＥＦＬの受験を推奨。現１年生には12月の初旬頃に行う、一斉テスト（受験料は大学が支払う）での受験を勧めている。詳しい日程等が決まり次第、掲示で周知される。
昨年頃から、検定試験の義務付けについて学内で討議が続けられてきた。既にＴＯＥＦＬを義務付けている国内の国立大学には、他に大阪大・北海道大などがある。
これ以外の検定試験も検討されたが、ＴＯＥＩＣよりは本学の学生の将来の必要性を考慮しＴＯＥＦＬの方が望ましいとの決定に至った。ＴＯＥＦＬの公式スコアはＴＯＥＦＬｉＢＴによるものであるが、これはパソコンを使用するものであり、すべての学生が受験するのは設備的に不可能であるため、ＩＴＰを義務付けることとなった。全成績の何割かをこれに割り振る予定。
この制度により、将来の英語による学会発表、論文執筆、留学等で使える英語力の養成を目指していく。本学の英語教育の基本方針は、読む・聞く・話す・書くという四技能を総合的に充実させる事であり、今回の決定はそれを踏まえたものだ。
来年度からの新カリキュラムのスタートにより、ＴＯＥＦＬ義務付け以外にも変更点がある。まず現行の教材、Welcome to Stanfordを使った「語彙テスト」は来年から廃止される。この教材については、来年度からＰＤＦファイルをＣＡＬＬ教室で閲覧できるようにすることを現在検討中である。
また、現在文系の学生向けに開講している実践英語Ⅱも廃止される予定。そして来年度から展開英語（１、２セメスター開講）は週２コマとなる予定だ。
本学で初めてとなるＴＯＥＦＬの義務化であるが、大学側が用意するサポート体制には教材の無料貸し出しがある。ＣＡＬＬ準備室で、ＴＯＥＩＣやＴＯＥＦＬの教材を申し出れば借りる事ができる。
今回の決定について浅川照夫教授（高等教育開発推進センター）は、「授業の中で、それぞれの先生が検定試験について解説すると思うのでそれも魅力だろう。ＴＯＥＩＣ、ＴＯＥＦＬという考え方にとらわれず、英語全般を勉強して欲しい」と述べた。