井上総長論文不正疑義　学会「総長自身が説明すべき」

日本金属学会は７月１８日、井上明久総長の不正論文疑義に関して、本学文系教授らが金属学会に提出していた質問状に対し、「井上氏自身が疑義を払拭すべきだ」と回答した。

これを受け教授５人は９月４日、井上氏本人に「疑義払拭のために説明責任を徹底すべき」とする質問状を提出、また金属学会誌上で広く門戸開放している『Ｌｅｔｔｅｒｓ ｔｏ ｔｈｅ ｅｄｉｔｏｒ（論文に対する意見などを誌上に掲載できるもの）』の制度を利用し、公開質問を行った。
金属学会による回答では、「掲載された論文の内容に疑義が生じた場合、その説明責任は著者（井上氏）にある。よって論文の内容やそれに関連する説明に関しての質問は著者にすべき」と述べられている。また、「大学の調査・対応委員会の選任などに関して問題がある」とする質問に関しては「調査結果の内容に関する説明責任は当該研究機関（大学）にある」とし、大学に直接質問するべきとした。
井上総長論文不正疑義とは、昨年複数回にわたって「井上氏に関して研究不正・研究費不正使用がある」とする匿名の告発状が投函されたことに関連するもの。それを受け、大学は特例として対応・調査委員会を開き「事実無根」と発表した。複数の本学教授らが「説明責任を十分果たしていない」と反論したが、大学は「説明責任は十分果たしている」と主張していた。今回の回答は文系教授５人が４月１５日に提出した質問状に対するもの。